個人でデジタルコンテンツを販売したいと考えているあなたは、以下のように考えていませんか？
- アプリや音楽、電子書籍や写真、ゲームやソフトウェアを販売したいけど、販売に最適な場所がわからない
- 販売するにあたって、金銭のやりとりが発生するので、安全かつ簡単な方法が知りたい
- BASE（ベイス）など数あるプラットフォームの中のおすすめが知りたい
Webマーケティングのコンサルタントをしており、マーケティングに関するデジタルコンテンツを毎月リリースしています。
近年、誰でもスマホやPCを使ってデジタルコンテンツを作れる時代になり、販売方法で悩む機会が増えたように感じます。
そこでここでは、デジタルコンテンツ販売（ダウンロード販売）について、プラットフォームを使った方がいいのかや、おすすめのプラットフォームなどについて紹介します！
目次
デジタルコンテンツ販売（ダウンロード販売）とは？
デジタルコンテンツ販売とは、パソコンやスマートフォンなどで閲覧できるさまざまなデータを販売することです。
自分のウェブサイトやデジタルコンテンツ販売用プラットフォームに電子データを置き、課金してくれた人のみダウンロードができる仕組みを利用することで、デジタルコンテンツ販売が可能になります。
以前はソフトウェアやデータというものは、CDやDVDなどのメディアに記録して販売されていましたが、現在ではダウンロード販売が主流となりました。
そのため、販売者側からすると、メディアにデータを書き込む手間も不要で、低コストで簡単にデジタルコンテンツを販売できるんですね。
販売コストが下がったので、販売価格も数百円からでも十分に利益を得ることが出来るようになり、本業だけでなく副業としてデジタルコンテンツ販売を行っている人が増えました。
一般的に販売されているデジタルコンテンツには、ノウハウ集のPDFや、電子書籍や音楽、写真や漫画、動画やVR、ゲームやソフトウェアなどのデータが挙げられます。
なお、ノウハウ集とは「情報商材」とも呼ばれるもので、ちょっとした豆知識程度のものからビジネスや投資に役立てることができるもの、ダイエットや語学学習など美容や生活に役立つものなどが含まれ、数千円から数万円以上のものがあります。
私の場合、動画によるコンテンツ提供がメインですが、販売方法はDVDからオンライン配信へと、時代に合わせて変わりましたね。
その時々で、ユーザーにとってもっとも使いやすい形でコンテンツを提供することが、売上を伸ばすためのポイントです。
デジタルコンテンツを販売する場所はコンテンツの特性に合わせるのがいい
デジタルコンテンツ販売をしたいのであれば、販売する場所を考えましょう。
販売する場所は、プラットフォーム（販売サイト）と自作サイトのふたつに大きく分けられます。
プラットフォーム（販売サイト）は、eコマース、オンラインショップのことで、電子データだけ用意すれば、決済システムもお客さんの登録情報の管理もすべて代わりにやってくれますが、手数料がかかります。
一方、自作サイトでは、こうしたシステムをすべて自分で用意する必要がありますが、手数料はかかりません。
また、プラットフォームにもたくさんの種類があり、それぞれ取り扱い可能なデータの種類や、決済システムの利用しやすさ、購買力の高さなどが異なります。
情報商材や趣味コンテンツに特化していたり、決済方法が豊富だったりなど、プラットフォームごとに特徴があるので、あなたが売りたいデジタルコンテンツの特性を考えて、販売する場所を選ぶ必要があるんですね。
では、プラットフォームと自作サイトのうち、どちらでデジタルコンテンツを販売するのがいいのでしょうか。
簡単にまとめれば、プラットフォームはweb初心者向け、自作サイトはweb中〜上級者向けです。
自分でセキュリティ対策ができて、販売作成に時間をかけてもOKという人は、自作サイトがいいでしょう。
ただし、あまり時間が取れない人や、セキュリティ対策に自信がない人は、とりあえずはプラットフォームを利用するのがおすすめです。
というわけで、まずは自作の販売サイトの特徴とメリット・デメリットについてお話しし、そのあとプラットフォームについて解説しますね。
デジタルコンテンツ販売（ダウンロード販売）で自作サイト（wordpress）を使うメリット・デメリット
デジタルコンテンツをプラットフォームで販売しない場合、自分で販売サイトを作る必要があります。
ただし、今どきは、販売サイトを作るのはとても簡単なので、パソコンを触ることに苦手意識がないのであれば、誰でも販売サイトを自作できるんです。
販売サイトを作る場合、一般的には「wordpress」を使います。
wordpressとは、ブログを手軽に作れるシステムのことで、CMS（コンテンツ管理システム）のひとつです。
なんと、世界中のウェブサイトの4分の1以上が、このwordpressを使って作られているんですよ。
wordpressを使ってデジタルコンテンツの販売サイトを作るときには、Eコマース向けのテーマとプラグインを利用します。
無料でも使えるものがたくさんあるので、ダウンロード数・レビュー・最終更新日などをしっかりチェックしてから、納得できるものを選びましょう。
できるだけ多くの人が使っていて、レビュー内容がよく、悪いレビュー内容も意図が分かるもので、更新頻度が高いものを選ぶのがおすすめです。
自作サイトでデジタルコンテンツ販売をしたい人用のwordpressテーマ・プラグイン
自作の販売サイトにしたい人は、以下のようなwordpressのテーマやプラグインを使うと、手軽に作れます。
こうしたEコマース向けのテンプレートやプラグインを使うことで、価格設定、支払い情報の管理などが出来るようになり、許可された人だけダウンロードできます。
また、値引きコードを実装したり、販売情報のレポートが自動作成されるものを選べば、プラットフォームと同じレベルのサービスを利用することが可能です。
自作サイトを使うメリット
自作サイトを使うメリットは、なんと言っても手数料が発生しないことです。
プラットフォームでの手数料は多いところでは30%にも達するため、利益率を低下させる要因になります。
また、コンテンツの制限を受けないので、内容によっては自作サイトを使って販売した方がメリットは多いです。
自作サイトを使うデメリット
ただデメリットもあり、ひとつは導入に多少時間がかかったり、webに関する知識が少しは必要だったりすることです。
プラットフォームであれば、ナビに従ってポチポチっと登録するだけで、簡単に販売できるのですが、自作サイトではサイト構築からスタートしなければなりません。
さらに、販売サイトのセキュリティ対策なども自分自身で行う必要があります。
また、販売の管理も販売者が行う必要があり、登録しておけば勝手に売れていくという状態にすることが難しいのも大きなデメリットです。
ここまでお話ししてきたように、自作の販売サイトは手数料無料というメリットがあるものの、多少の時間や知識が必要です。
少しでも悩んでいるのであれば、まずはプラットフォームを使うことをおすすめします。
デジタルコンテンツ販売に慣れてきたら、自作サイトにチャレンジしてみるといいですね。
というわけで、続いてはプラットフォームでのデジタルコンテンツ販売の特徴と、プラットフォームを使うメリット・デメリットについて説明します。
デジタルコンテンツ販売でプラットフォームを使うメリット・デメリット
デジタルコンテンツ販売では、プラットフォーム（販売サイト）を利用するのが一般的です。
プラットフォームとして有名なものに、以下が挙げられます。
- iTunes
- GooglePlay
- Amazon Kindle ダイレクト・パブリッシング
- DLmarket
- BASE
など
プラットフォームを利用するメリット
これらを利用するメリットは、大きく2つあります。
- 販売管理がラク
- 決済方法が豊富だったり、コンテンツがわかりやすく整理されていたりして、購入に繋がりやすい
基本的には、一度登録してしまえば、放置して売り続けることができ、利益の計算やお客さんからの入金処理も自動で行ってくれます。
また、クレジットカードのほかにも電子マネーやコンビニ決済、後払いなどの選択肢があり、さらにポイントで購入できるところもあるんです。
さらに数多あるデジタルコンテンツの中から、お客さんが目当てのコンテンツを探しだせるよう最適なUIを用意してくれているので、あなたのコンテンツが見込み客の目につきやすくなります。
このように、プラットフォームは購入につながりやすい工夫をしてくれているんですね。
さらに、近年はSNSと組み合わせて積極的に参入しているところもあり、宣伝のしやすさも利用する時の大きな魅力です。
プラットフォームを利用するデメリット
一方でデメリットは、以下のふたつです。
- 手数料があること
- すべてのコンテンツを自由に販売することができないこと
手数料はサイトによって異なりますが、高いところでは売上の30%程度です。
さらに少額の場合には、売上のほとんどが手数料に消えてしまうというケースも見られます。
また最大のデメリットは、販売可能なコンテンツに制限があるということです。
とくに規制が厳しいのはアダルトコンテンツなので、これは仕方ないですが、それ以外にもプラットフォーム側が「不適切」と判断したコンテンツは、販売が中止される可能性があります。
このため、プラットフォームで販売する場合には、コンテンツの内容に問題がないか、十分に考慮しましょう。
ここまでお話ししたとおり、プラットフォームにはデメリットもありますが、初心者には手軽で安心です。
そもそも初心者がデジタルコンテンツ販売を始めても、あなた自信にブランド力がないのであれば、プラットフォームのブランド力を使わなければ、なかなか売れないでしょう。
というわけで、続いてはプラットフォームの選び方を紹介します。
デジタルコンテンツ販売（ダウンロード販売）用のプラットフォームの選び方
プラットフォームを利用する場合には、機能を知っておく必要があります。
自作サイトの場合には、ある程度、機能をカスタマイズできますが、プラットフォームでは最初から使える機能が制限されているためです。
まずは販売できるコンテンツのジャンルを確認
プラットフォームを選ぶ時に、最初に確認しなければならないのは、販売できる商品の制限です。
コンテンツのジャンルを絞っているところもあり、ジャンル外のものを登録できないケースがあります。
またジャンル外ではなくとも、その商品のメジャーなプラットフォームでなければ、利用者層のニーズが少なく、売上が伸びない原因になるため注意が必要です。
このため、販売できる商品を確認し、自身のコンテンツがニーズにマッチしたものか確認することが大事です。
ライバル商品の料金設定が高めのプラットフォームを探す
さらに、料金設定も重要ですね。
市場調査を十分に行い、他の商品と価格帯を揃えたり、価格を高く設定するのであれば、強みをアピールしたりして、見込み客からの適正価格となるようにしてください。
しかし同時に、最初の販売のチャンスで、最大限の利益を得られるように考えることが重要です。
コンテンツというものは、一度販売すれば再び同じ人が買ってくれるということは稀だからですね。
決済方法やクーポン機能などが豊富かどうかチェック
決済方法の豊富さや、無料ダウンロード機能やクーポン発行機能なども重要です。
せっかくプラットフォームを使うのですから、利用者にとって利便性の高い機能が揃っていることが重要で、決済方法もクレジットカードはもちろん、コンビニ決済や携帯キャリア決済、銀行振込などに対応しているところを選ぶ方がメリットがあります。
また、ポイント還元のシステムが用意されているプラットフォームも、販売チャンスが増えますね。
無料ダウンロードができるところであれば、試供品を提供することができ、それが気に入ればコンテンツを購入してくれるチャンスが増えます。
別のところで無料ダウンロードしてもらうよりも、プラットフォームで無料ダウンロードできる方が、販売につながる効果は高くなります。
クーポン発行機能もメリットがある機能で、例えばメールマガジンやブログでクーポンを出すことにより、それらを見てくれている人に対して割引での販売が可能です。
これにより閲覧者を維持することができ、新しいコンテンツを販売する時に有利に働きます。
こうしたポイントをチェックした上で、あなたのコンテンツに最適なプラットフォームを選んでくださいね。
ただ、そうは言っても、そもそもどんなプラットフォームがあるのかわからない、という人も多いので、続いては、おすすめのプラットフォームを5つ紹介します。
個人でデジタルコンテンツ販売（ダウンロード販売）するのにオススメのプラットフォーム5選
プラットフォームを利用してデジタルコンテンツ販売をすること自体は、難しいものではありません。
売れるコンテンツを用意して登録するだけで、簡単に収益化が可能です。
料金設定や決済方法などの機能についても、それほど大きな差はありませんが、やはりプラットフォームを選ぶことが販売数を伸ばす上では欠かせません。
そこでここでは、おすすめのプラットフォームと、その運営会社名や販売できる商品、手数料などを紹介しますね。
BASE（ベイス）
BASEは、BASE株式会社が運営している、誰でも気軽にオンラインショップを構えることができるサービスです。
副業や趣味で商品を販売したい人に、人気があります。
デジタルコンテンツ販売Appという拡張機能を、BASE内の自分のショップアカウントにインストールするだけで、かんたんにデジタルコンテンツを販売できるんです。
「BASEかんたん決済」が使えるので、個人でもクレジットカード決済に対応できます。
また、BASEかんたん決済はエスクロー方式という、未入金を防ぐなど安全な取引を成立させるための方法なので、安心して利用できます。
ただし、デジタルコンテンツ販売Appで登録した商品は、クレジットカード決済しか対応していません。
なお、この手数料はすべての決済方法で一律で、送料込みの商品代の3.6％＋40円と、サービス利用料3%です。
初期費用・月額費用が無料なので、商品が売れなければ、費用が発生しないのが嬉しいメリットですね。
販売できる商品
- BGM素材など音楽データ
- 写真素材など画像データ
- PDFなど書類データ
など
ただし、1KB未満、1GB以上のファイルは取り扱えず、また複数のファイルを一度にアップロードできません。
また、携帯電話やスマートフォン、タブレットなどでは正常にダウンロードできない可能性があるので、パソコンからのダウンロードが推奨されている点にも、注意が必要です。
Stores.jp（ストアーズ・ドット・ジェーピー）
Stores.jpは、ストアーズ・ドット・ジェーピー株式会社が運営するサービスで、BASEと同じく物品販売のほかデジタルコンテンツの販売もできます。
ショップ開設の際には、無料プランと有料プランの2つが選べますが、毎月20万円以上の売上が見込める人以外は、無料プランからスタートするのがおすすめです。
デジタルコンテンツ販売の場合は、以下の4つの決済方法に対応しています。
- クレジットカード決済
- コンビニ決済
- PayPal（ペイパル）決済
- 楽天ペイ
手数料は、フリー（無料）プランでは売れた時に総額の5%、スタンダードプランでは月額使用料1,980円＋売れた時に総額の3.6%です。
若干ですが、BASEよりも手数料が低く設定されており、またこちらもフリープランであれば売れなければ費用は発生しません。
販売できる商品
- 音楽や動画のファイル
- 電子書籍や文章のPDFファイル
など
jpg/png/gif/pdf/css/html/plain/richtext/basic/mp3/x-aiff/x-midi/wav/mpeg/quicktime/x-msvideo/x-ms-wmv/x-ms-asf/x-sgi-movie/zip/x-zip/epub の拡張子がつくデータを販売できます。
ただし、容量は1アイテムにつき1GBで、画像・電子書籍以外のコンテンツは、スマートフォンではダウンロードできないので注意が必要です。
note
noteは、株式会社ピースオブケイクが運営する、有料記事の配信で有名なサービスです。
じつは、テキスト以外にも、音声などのデジタルコンテンツの販売が可能なんです。
サービス自体への信頼が厚いユーザー数が多く、SNSのようなユーザーが繋がる機能も充実しているため、販売のしやすさに特徴があります。
また、以下の3つの決済方法に対応しています。
- クレジットカード決済(日本国内発行)
- Vプリカ(ライフカード社発行)
- 携帯キャリア決済（docomo,au,softbank）
ただし、手数料が高く、売上金額の15%程度かかります。
売上金額から決済手数料を引いた額の10%を、手数料として申し受けます。
決済手数料は、クレジットカード決済では売上金額の5%、携帯キャリア決済では売上金額の15%です。
（note公式より引用）
たとえば、1,000円のデジタルコンテンツを販売した場合について、考えてみましょう。
クレジットカード払いの場合は、決済手数料が50円、note手数料が95円かかるので、手数料合計が145円にも上り、利益は855円です。
さらにキャリア決済の場合は、決済手数料が150円、note手数料が85円かかり、手数料合計が235円、利益は765円となってしまいます。
もともとビジネス向けのアイデアを販売しており、他のサービスと比べると高めなんです。
しかし、noteと他のECサービスを連携することができるため、note自体は無料記事のみの利用とし、集客媒体として活用することも可能です。
noteで集客したユーザーを、以下の連携可能なECサービスに誘導して、そちらでダウンロード販売すれば、手数料を抑えられます。
【noteと連携可能なECサービス】
- BASE
- STORES.jp
- カラーミーショップ
など
ただし、ユーザー側からすればnote内決済のほうが楽なので、成約率が落ちる可能性が高いことには留意しましょう。
販売できる商品
- 音楽などのサウンドファイル
- 画像などのイメージファイル
- 文章のテキストファイル
など
ただし、1度にアップロードできるファイルサイズは1ファイルあたり50MBと小さめなので、注意が必要です。
また、税込み100〜10,000円の範囲内の価格にする必要があります。
Amazon Kindle ダイレクト・パブリッシング
Amazon Kindle ダイレクト・パブリッシングは、Amazonが運営している電子書籍サービス「Kindle」での販売を前提としたものです。
いわゆる、自費出版ですね。
以下のようなカテゴリの電子書籍を販売できます。
- ビジネス・経済
- コミック・ラノベ・BL
- 学習教材 & 教科書
- KDP キッズ
- 小説・文芸
- ミステリー・サスペンス・ハードボイルド
- ノンフィクション
- ロマンス
- SF・ホラー・ファンタジー
- ティーン・ヤングアダルト
また、以下のファイル形式に対応しています。
- Microsoft Word (DOC/DOCX)
- HTML (ZIP、HTM、または HTML)
- MOBI
- ePub
- リッチ テキスト フォーマット (RTF)
- プレーン テキスト (TXT)
- Adobe PDF (PDF)
もちろん、電子書籍は材料費が不要なので、本が売れない限り、手数料は不要です。
ロイヤリティ報酬という設定で、35%と70%を選ぶことができます。
- 希望小売価格を250〜1,250円の間に設定した場合、ロイヤリティは70％
- 希望小売価格を99〜20,000円の間に設定した場合、ロイヤリティは35％
手数料は高めですが、Amazonのブランド力から購買に極めて繋がりやすいので、電子書籍販売ならAmazon Kindle ダイレクト・パブリッシングはおすすめです。
また、電子マンガを無料公開することも可能なので、知名度を高めるのに使うことできます。
無名の漫画家であれば、まずは無料公開からスタートするものいいかもしれませんね。
TUNECORE Japan（チューンコアジャパン）
TUNECORE Japanは、チューンコアジャパン株式会社が運営する音楽の販売に特化したもので、誰でも世界185カ国以上の配信ストアで販売できるサービスです。
楽曲ファイルとジャケット画像だけを用意すれば、すぐに音楽データを販売できます。
登録時に以下の料金を支払わなければいけませんが、売上額は100％還元されるんです。
- シングル：1,410円(税抜)/年〜
- アルバム：4,750円(税抜)/年〜
- リングトーン：1,410円(税抜)/年〜
また、自社サイトで配信するのではなく、以下のような音楽配信サイトでの配信となるのが特徴です。
- Amazon
- LINE
- Tik Tok
- iTunes
- Google play
- 楽天
さらに、YouTubeで収益化することも可能なので、世界中の人に無料で音楽を聞いてもらい、さらに収益化することができるんです。
ただ、販売できる環境が整っても、オンライン集客やマネタイズの仕組み化ができていないと、収益はあまり期待できません。
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